4月10日（金）の米国株は、単純に「上か下か」では整理しにくい一日だった。
ダウ工業株30種平均は47,916.57で前日比-0.56%、S&P500は6,816.89で-0.11%だった一方、ナスダック総合は+0.35%で引けており、主要3指数の方向がそろわなかったからだ。
前日の4月9日（木）は、Reutersが中東和平協議への期待が投資家心理を支えたと伝えており、ダウは+0.58%、S&P500は+0.62%、ナスダックは+0.83%と主要3指数がそろって上昇した。
それに対して4月10日（金）は、Reutersベースで中東情勢とインフレを見極める姿勢が続き、テック株がナスダックを支えた一方で金融株の弱さがダウの重しになったと整理できる。
このため、4月10日（金）の相場は「全面リスクオン」よりも、物色の偏りが出た一日と見る方が自然だ。
ダウ安とナスダック高が同時に起きている以上、市場全体が一方向に強気へ傾いたというより、選別色が強まっていた可能性が高い。
日本株も4月10日（金）時点では日経平均が56,924.11で前日比+1.84%となっており、前日の米株高を受けた追随の動きは確認できる。
ただし、相場全体の地合いを判断するには日経平均だけでは不十分で、TOPIXや騰落銘柄数まで見ないと裾野の広がりは判断しにくい。
クロスアセットも慎重に見ておきたい。
Reutersの4月10日（金）時点の記事では、米10年債利回りは4.317%へ上昇し、世界株はまちまち、原油は下落とされており、株式指数だけで一律に楽観と決めつけられる状況ではなかった。
金についても、Reutersは同週に上昇基調を伝えており、安全資産需要が完全に後退したとは言い切れない。
来週の焦点は2つある。
1つは中東協議の続報で、もう1つは4月10日（金）に見られた「ダウは弱いがナスダックは強い」という二極化が続くのか、それとも主要指数が再び同じ方向へそろっていくのかだ。
事実として確認できるのは、4月9日（木）は主要3指数がそろって上昇し、4月10日（金）はダウとS&P500が下落、ナスダックが上昇したという点。